建設業 高年収企業ランキング（上場48社）

建設業の上場企業のうち、30歳時換算年収700万円以上の48社を高い順に整理しました（中央値800万円）。会社名をクリックすると個社ページへ。数値は公表値であり、企業の優劣を評価するものではありません。

順位	会社名	公表年収	上場企業内偏差値	平均年齢	30歳換算
1	鹿島建設 1812	1,185万	71.6	41.9 歳	1,026万
2	大気社 1979	1,181万	71.5	42.3 歳	1,023万
3	大林組 1802	1,140万	71.0	42.4 歳	987万
4	高砂熱学工業 1969	1,129万	70.8	41.6 歳	978万
5	三機工業 1961	1,078万	69.8	43.0 歳	934万
6	ダイダン 1980	1,066万	69.4	42.0 歳	923万
7	大成建設 1801	1,058万	69.3	42.4 歳	916万
8	長谷工コーポレーション 1808	1,058万	69.2	40.3 歳	916万
9	朝日工業社 1975	1,090万	68.9	45.3 歳	910万
10	千代田化工建設 6366	1,038万	68.4	42.5 歳	899万
11	清水建設 1803	1,012万	67.6	43.7 歳	876万
12	日本電技 1723	1,002万	67.1	42.2 歳	868万
13	大和ハウス工業 1925	991.8万	66.9	40.6 歳	859万
14	新日本空調 1952	985.3万	66.7	43.4 歳	853万
15	テクノ菱和 1965	980.3万	66.5	44.0 歳	849万
16	西松建設 1820	975.2万	66.3	44.0 歳	844万
17	東亜建設工業 1885	974.7万	66.3	44.0 歳	844万
18	奥村組 1833	973.9万	66.2	43.0 歳	843万
19	安藤・間 1719	1,005万	66.1	46.3 歳	840万
20	東洋エンジニアリング 6330	957.7万	65.9	42.5 歳	829万
21	ライト工業 1926	949.1万	65.8	44.7 歳	822万
22	戸田建設 1860	941.0万	65.5	44.6 歳	815万
23	日比谷総合設備 1982	963.0万	65.0	45.4 歳	804万
24	五洋建設 1893	925.3万	64.8	41.5 歳	801万
25	中外炉工業 1964	922.9万	64.7	43.2 歳	799万
26	錢高組 1811	860.4万	64.4	39.6 歳	794万
27	鉄建建設 1815	916.4万	64.3	41.9 歳	793万
28	若築建設 1888	911.9万	64.2	44.7 歳	790万
29	ピーエス・コンストラクション 1871	911.8万	64.2	44.0 歳	789万
30	オーテック 1736	909.3万	64.1	41.6 歳	787万
31	関電工 1942	906.0万	64.0	42.4 歳	785万
32	北野建設 1866	899.9万	63.7	44.3 歳	779万
33	東鉄工業 1835	897.5万	63.5	41.0 歳	777万
34	新日本建設 1879	836.2万	63.2	37.8 歳	772万
35	東急建設 1720	889.3万	63.1	44.1 歳	770万
36	きんでん 1944	888.1万	63.1	41.7 歳	769万
37	大本組 1793	876.2万	62.6	44.9 歳	759万
38	淺沼組 1852	896.2万	62.1	45.0 歳	749万
39	第一建設工業 1799	808.4万	61.8	39.6 歳	746万
40	ナカボーテック 1787	860.4万	61.7	41.9 歳	745万
41	髙松コンストラクショングループ 1762	890.0万	61.6	47.7 歳	743万
42	熊谷組 1861	849.4万	61.3	44.0 歳	735万
43	日本電設工業 1950	848.4万	61.3	42.6 歳	735万
44	三晃金属工業 1972	846.7万	61.2	43.4 歳	733万
45	レイズネクスト 6379	831.0万	60.5	42.0 歳	720万
46	オリエンタル白石 1786	830.0万	60.5	44.7 歳	719万
47	東亜道路工業 1882	821.5万	60.2	44.6 歳	711万
48	矢作建設工業 1870	809.3万	59.5	41.6 歳	701万

※ 30歳時換算・異常値除外。出典：金融庁EDINET 有価証券報告書（2026-05-13取得）＋厚労省 令和7年 賃金構造基本統計調査。「上場企業内偏差値」は全上場企業2,226社を母集団とした順位ベースの換算値で、建設業内での偏差値ではありません。全業種の高年収ランキングを見る ▶