年収偏差値の次は「婚活」——
未婚者の年収データと、姉妹サービス「婚活偏差値」始動
第1章:年収偏差値を知った後に、気になり始めること
年収偏差値ラボで自分の立ち位置を確認した方から、こんな声をいただくことがあります。
「年収の偏差値は分かりました。でも、これって婚活市場ではどう見えるのでしょうか」
年収は、転職や昇給だけでなく、結婚相手を探すときにも気になる指標の一つです。とはいえ「婚活での年収の見え方」は、「一般労働者全体の年収」とは少し違う物差しで見る必要があります。この記事では、その違いを公的統計で確認しながら、同じ思想で立ち上げた新しいサービスについてお知らせします。
出典: 総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第40表(2023年7月21日公表) 出典: 国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」結果の概要(2021年調査)
第2章:なぜ「婚活」と「年収」は切り離せないのか
年収偏差値ラボの偏差値50の基準は、年収約494万円です。これは、既婚・未婚を問わない一般労働者全体の平均から出した数字です。
一方、婚活という文脈で気になるのは「未婚の人たちの中で、自分の年収はどの位置か」という、もう一段絞り込んだ問いです。既婚者には年功を重ねた年代の高所得層が多く含まれるため、全体平均は未婚者だけの実態より高めに出る傾向があります。つまり、「婚活での年収のものさし」は、年収偏差値ラボ本体とは別に、未婚者という母集団で測り直す必要があるのです。
年収偏差値ラボの494万円は、既婚・未婚を問わない一般労働者全体の平均です。婚活の文脈で比較すべきなのは、未婚の有業者だけに絞った年収分布であり、これは全体平均とは別の数字になります。どちらが正しいということではなく、見たい母集団が違うというだけです。
第3章:令和4年データが示す、未婚者の年収の実態
総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」には、性別・配偶関係・年齢・所得を掛け合わせたクロス集計表があります。これを使って、未婚の有業者に絞った年収の中央値を年代別に確認すると、次のようになります。
別の調査でも、近い傾向が確認できます。国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」(2021年、25〜34歳未婚者対象)では、「年収のピークは、未婚男性では300万円台、未婚女性では200万円台」と報告されています。調査年・集計方法は異なりますが、未婚者の年収水準が一般労働者全体の平均より低めの帯に集中するという点で、2つの公的統計は同じ方向を示しています。
第4章:同じ思想を引き継いだ、新しいサービスについて
年収偏差値ラボは、厚生労働省・総務省統計局・金融庁等の公的統計のみを一次出典とし、計算根拠をすべて公開するという方針で運営してきました。「推測」や「概算」で数字を作らない、という原則です。
この思想を婚活という領域にも適用したい——という考えから、姉妹サービス「婚活偏差値」の準備を進めています。未婚者内の年収・学歴・年齢・地域といった軸を、今回ご紹介したような公的統計に基づいて整理し、婚活市場での自分の位置を、感覚ではなくデータで確認できるようにする構想です。
ドメインは年収偏差値ラボ(nenshuu.com)とは独立した konkatsuhensachi.com になります。婚活というテーマは、容姿やライフスタイルなど年収以外の要素も扱うことになるため、年収診断のブランドとは分けて展開する判断をしました。
第5章:いま準備中のこと、正直にお伝えします
本記事を公開している2026年10月時点で、婚活偏差値はまだサイトの骨組みを構築している段階です。「今すぐ診断できます」とはまだ言えない状態であることを、正直にお伝えしておきます。
- 計算の土台となる公的統計(就業構造基本調査・出生動向基本調査など)の調査・検証は完了しています
- 計算方法を全公開する方針や、年収偏差値ラボと同じ「公的統計のみで計算する」という原則は、婚活偏差値でも維持します
- 公開時期が決まり次第、このコラムで改めてお知らせします
ご関心をお持ちいただけましたら、下記のリンクからサイトの様子をのぞいてみてください(本記事公開時点では準備中のページです)。
第6章:まとめ — データを、次の一歩の手がかりに
年収偏差値ラボの494万円と、未婚者内の年収水準は、見ている母集団が違うだけで、どちらも公的統計に基づく正しい数字です。「自分の年収は、どの物差しで見るか」によって、見え方は変わります。
まずは、ご自身の年収偏差値を知ること。そして、婚活という文脈での位置が気になる方は、婚活偏差値の公開を少々お待ちいただければと思います。
あなたの年収偏差値を診断する(年収偏差値ラボチェッカー・約1分)→
第7章:よくある質問
年収偏差値ラボ(DataLabo)編集部は、厚生労働省・総務省統計局・金融庁などの公的統計のみを一次出典として、年収・資産・退職金の偏差値を解説しています。本記事も、令和4年就業構造基本調査(2023年7月公表)とIPSS第16回出生動向基本調査(2021年調査)に基づき、推測値を用いず、出典を明記する方針で執筆しています。
記事出典・参考データ: - 総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第40表(2023年7月21日公表) - URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004008157 - 国立社会保障・人口問題研究所「第16回出生動向基本調査」結果の概要(2021年調査) - URL: https://www.ipss.go.jp/ps-doukou/j/doukou16/JNFS16gaiyo.pdf
© 2026 年収偏差値ラボ by データラボ(DataLabo)
本サイトは記事・診断結果の一部に、成果報酬型広告(アフィリエイト)を含む場合があります。
© 2026 年収偏差値ラボ by データラボ(DataLabo) 運営者(業務依頼等もこちらへ): info@nenshuu.com
〒532-0003 大阪府大阪市淀川区宮原1丁目17番33号 北沢産業ビル 3階 HiveSpace 新大阪