婚活アプリや結婚相談所には「年収○○万円以上」というフィルター機能があります。結婚相談所の調査によれば、婚活女性の理想の相手年収で最も多い回答は 600〜800万円帯(約67%)です。
しかし、「年収600万円以上」の男性は、実際にどれくらいいるのでしょうか。
この記事では、令和7年 賃金構造基本統計調査のデータを使い、婚活でよく使われる年収フィルターを偏差値と「100人中何位」に翻訳します。
男性の平均年間賃金(令和7年、正規・非正規含む一般労働者)を基準に、各年収ラインの偏差値を算出しました。
婚活女性の約67%が希望する「年収600〜800万円」の男性は、全男性労働者の上位15〜45%に限定されます。「600万以上」でも偏差値はようやく51 — つまり平均をわずかに超える程度です。「800万以上」を求めると、100人中15人しか該当しません。
婚活サービス各社の調査が示す数字には、興味深いギャップがあります。
| 年収帯 | 偏差値 | 100人中 | |
|---|---|---|---|
| 女性の理想 | 600〜800万円 | 51〜61 | 15〜45位 |
| 実際の成婚ゾーン | 400〜600万円 | 42〜51 | 45〜80位 |
| 最低フィルター | 400万円以上 | 41.7 | 80位 |
理想は「偏差値51〜61」(上位15〜45%)の男性を求めていますが、実際に成婚が最も多いのは「偏差値42〜51」(上位45〜80%)の年収帯です。
このギャップは「妥協」ではなく、年収以外の要素(年齢・人柄・価値観)が加わった結果と見るのが自然です。年収偏差値が高い男性は母数が少ないため、年齢や相性の条件を重ねると、さらに候補が絞られます。
同じ年収600万円でも、25歳と45歳では偏差値が異なります。年収偏差値は同年代・同性別の基準で算出するため、若い世代で600万円を稼ぐ方が偏差値は高くなります。
【データ】正社員 男性 年齢別月額(出典:厚労省 令和7年 賃金構造基本統計調査)
25〜29歳:292.4 千円/月(年収約450万円)
30〜34歳:337.0 千円/月(年収約520万円)
35〜39歳:374.2 千円/月(年収約577万円)
40〜44歳:406.3 千円/月(年収約627万円)
50〜54歳:449.2 千円/月(年収約693万円)
30代前半の男性正社員の平均年収は約520万円。「年収600万円以上」の条件は、30代前半ではかなり上位に入りますが、40代では平均的な水準です。
婚活で年齢と年収を同時にフィルタリングすると、「若くて高年収」の男性は偏差値60超の極めて限られた層になります。30歳で年収600万円は偏差値で言えば55以上、100人中28位相当です。
婚活市場を年収偏差値で分析するとき、女性側の年収も重要な変数です。
【データ】女性の平均月額賃金(出典:厚労省 令和7年 賃金構造基本統計調査)
女性全体:285.9 千円/月(年収約416万円)
女性正社員:304.9 千円/月(年収約443万円)
男女間賃金格差(女/男=100):76.6
婚活サービスの調査によれば、女性自身の年収が600〜800万円ある場合、相手に求める条件が「同等以上の年収+年齢が近い」に変化する傾向があります。つまり、女性の年収偏差値が高いほど、相手の年収フィルターも変動する構造です。
男性側も、女性の年収を気にしない時代ではなくなっています。世帯年収ベースで考えると、「一方が偏差値60、もう一方が偏差値40」より「両方が偏差値50」の方が世帯年収は同程度になることがあります。
婚活で「年収○○万円以上」を条件にする前に、あるいは「自分は条件を満たしているのか」と不安になる前に、まず自分の年収偏差値を正確に把握することが出発点です。
年収偏差値は全国一律ではなく、性別・年齢・業種・企業規模・学歴・都道府県の6軸で算出されます。同じ年収500万円でも、属性によって偏差値は40にも60にもなります。
年収は婚活における重要な要素ですが、唯一の要素ではありません。成婚データが示すように、実際に結婚に至るのは「年収600万以上」のフィルターをクリアした人ではなく、「年収400〜600万円帯」の人が最も多いという現実があります。
年収偏差値は、あなたの年収が「世の中のどの位置にあるか」を客観的に示す指標です。婚活においては、その客観的な位置を知った上で、年収以外の要素 — 年齢、人柄、価値観、生活スタイル — を含めた総合的な判断が求められます。
偏差値45の年収で成婚している人は大勢います。偏差値65の年収でも成婚に至らない人もいます。年収偏差値は「出発点の座標」であって、「ゴールの条件」ではありません。
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年収偏差値ラボは、厚生労働省の公的統計データに基づく年収・資産・退職金の偏差値診断ツールを提供しています。すべての計算は令和7年 賃金構造基本統計調査およびJ-FLEC 2025の実データを使用しており、推測値や概算値は含みません。
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