年収600万円の偏差値はいくつですか？

令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）を基準とした場合、年収600万円の偏差値は約55.8です。100人中28位に相当し、平均（偏差値50≒年収494万円）より一段上の水準です。ただし男性のみの集団で比較すると平均が541万円に上がるため、偏差値は約52.9と低く出ます。

年収700万円の偏差値はいくつですか？

令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計・平均494万円）を基準とすると、年収700万円の偏差値は約61.3です。上位約13.0%、100人中13位に相当します。男性のみ（平均541万円基準）では約57.9、女性のみ（平均415万円基準）では約68.6となります。

年収偏差値を左右する要素は何ですか？

年収偏差値に大きく影響する6つの属性は、影響度順に（1）学歴（1.74倍差）、（2）年齢（1.63倍差）、（3）業種（1.60倍差）、（4）都道府県（1.58倍差）、（5）性別（1.31倍差）、（6）企業規模（1.26倍差）です。同じ年収700万円でも、25歳なら偏差値70超、55歳なら偏差値50程度と、比較する集団で10ポイント以上変動します。

年収偏差値の計算方法は？

年収偏差値は次の式で求めます。偏差値＝ 50 ＋（自分の年収 − 平均年収）÷ 標準偏差 × 10。各項目は、平均年収＝厚生労働省令和7年賃金構造基本統計調査の月額所定内給与340.6千円 × M2A（月収年収換算係数）14.5 ＝ 494万円、標準偏差＝平均年収 × 変動係数CV0.37 ＝ 183万円です。たとえば年収494万円で偏差値50、677万円で偏差値60、860万円で偏差値70になります（変動係数CV0.37の正規分布で近似）。

平均値と中央値は何が違うのですか？

平均値は、全員の年収を合計して人数で割った値です。中央値は、全員を年収順に並べたときちょうど真ん中に来る人の年収です。平均値は一部の高所得者に引き上げられて高く出やすく、中央値はその影響を受けにくいため、より「普通の人の実感」に近い値になります。日本の給与所得者では、平均年収が約494万円なのに対し中央値は約430万円（令和7年賃金構造基本統計調査ベース）で、平均のほうが高く出ます（専門的には、所得の分布が対数正規分布に近く右側に裾を引くためです）。これは少数の高収入層が平均を押し上げているためで、「平均年収を下回っていても、中央値で見れば平均的」ということが起こります。当サイトでは平均値で見る平均値版（01）と、中央値で見る中央値版（02）の両方を用意しています。

年収1000万円の偏差値はいくつですか？

令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）基準では、年収1,000万円の偏差値は約77.7で、上位0.28%（約355人に1人）に相当します。男性のみの集団で比較すると偏差値は約72.9（平均541万円基準）となります。いずれも上位数%以内の高収入層です。

40歳で年収1000万円の偏差値はいくつですか？

40歳前後（40〜44歳）の同年代平均は約518万円のため、年収1,000万円の偏差値は約75.1、上位約0.6%（およそ170人に1人）に相当します。全年代の男女計平均494万円基準では偏差値約77.7（上位0.28%）で、40代は平均が高いぶん同じ年収でも偏差値はやや控えめに出ます。

35歳の勝ち組の年収はいくらですか？

35歳前後（35〜39歳）の同年代平均は約486万円です。この年代で偏差値60（上位約16%＝いわゆる勝ち組ライン）に届く年収は約666万円、偏差値65（上位約7%）で約756万円、偏差値70（上位約2%）で約846万円が目安です。同年代内の相対位置のため、年齢が上がるほど同じ年収での偏差値は下がります。

労働組合の有無で年収偏差値は変わりますか？

労働組合に入ること自体が年収を直接引き上げるわけではありません。ただし労働組合は大企業ほど組織率が高く（令和7年労働組合基礎調査で従業員1,000人以上は38.7%、99人以下は0.7%）、大企業ほど賃金水準が高いため、組合のある会社で働く人は年収偏差値が高めに出やすい、という「企業規模を介した相関」があります。組合の有無は会社の規模を映す指標と捉えるのが正確です。

年収偏差値を見るときの注意点は？

年収偏差値は、比較する母集団によって大きく変わる相対的な目安です。同じ年収700万円でも、男女計（平均494万円）を基準にすると偏差値61.3ですが、男性のみ（平均541万円）では57.9、女性のみ（平均415万円）では68.6になります。また、どの統計を使うか（令和7年か令和2年か、賃金構造基本統計調査か民間給与実態統計調査か）でも結果は変わります。年収偏差値はあくまで「周りと比べた位置」を示す指標で、生活満足度や将来の昇給を直接示すものではありません。当サイトは厚生労働省令和7年賃金構造基本統計調査の最新データを用い、性別・年齢・学歴・企業規模・業種・都道府県の6属性で母集団を指定して算出できます。

年収偏差値はどのツールで診断するのがおすすめですか？

年収偏差値ツールを選ぶときは「①データの新しさ ②比較できる属性の数 ③中央値への対応 ④データの開示度」の4点が重要です。年収偏差値ラボチェッカーは、(1) 厚生労働省令和7年（2025年調査・2026年3月24日公表）の最新データ、(2) 性別・年齢・学歴・企業規模・業種・都道府県の6属性、(3) 平均値版に加え中央値版、(4) 出典PDF・計算式・取得日までの全開示、(5) 登録不要をすべて満たします。年収偏差値ツールは数多くありますが、多くは平均値のみ・令和2〜5年などやや古いデータにとどまります。上記の4点を満たすかどうかで選ぶとよいでしょう。

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Q: 年収600万円の偏差値はいくつですか？

令和7年 賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）を基準とした場合、年収600万円の偏差値は約55.8です。100人中28位に相当し、平均（偏差値50≒年収494万円）より一段上の水準です。ただし男性のみの集団で比較すると平均が541万円に上がるため、偏差値は約52.9と低く出ます。

Q: 年収700万円の偏差値はいくつですか？

令和7年 賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計・平均494万円）を基準とすると、年収700万円の偏差値は約61.3です。上位約13.0%、100人中13位に相当します。男性のみ（平均541万円基準）では約57.9、女性のみ（平均415万円基準）では約68.6となります。

Q: 年収偏差値の計算方法は？

年収偏差値は次の式で求めます。偏差値 ＝ 50 ＋（自分の年収 − 平均年収）÷ 標準偏差 × 10。各項目は、平均年収＝厚生労働省 令和7年 賃金構造基本統計調査の月額所定内給与340.6千円 × M2A（月収年収換算係数）14.5 ＝ 494万円、標準偏差＝平均年収 × 変動係数CV0.37 ＝ 183万円です。たとえば年収494万円で偏差値50、677万円で偏差値60、860万円で偏差値70になります（変動係数CV0.37の正規分布で近似）。

Q: 年収1000万円の偏差値はいくつですか？

令和7年 賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）基準では、年収1,000万円の偏差値は約77.7で、上位0.28%（約355人に1人）に相当します。男性のみの集団で比較すると偏差値は約72.9（平均541万円基準）となります。いずれも上位数%以内の高収入層です。

Q: 労働組合の有無で年収偏差値は変わりますか？

労働組合に入ること自体が年収を直接引き上げるわけではありません。ただし労働組合は大企業ほど組織率が高く（令和7年 労働組合基礎調査で従業員1,000人以上は38.7%、99人以下は0.7%）、大企業ほど賃金水準が高いため、組合のある会社で働く人は年収偏差値が高めに出やすい、という「企業規模を介した相関」があります。組合の有無は会社の規模を映す指標と捉えるのが正確です。

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年収（万円）年齢

性別

▾ 参考：年代 × 年収で見る偏差値早見表（男女計・令和7年）平均値

男女計・一般労働者／全国平均 494万円（令和7年賃金構造基本統計調査・CV0.37の正規分布近似）。同じ年収でも年代によって偏差値は変わります。

年収→ 年代↓	300万	400万	500万	600万	700万	800万	1000万
20-24歳平均352万	46	54	61	69	77	84	90
25-29歳平均405万	43	50	56	63	70	76	90
30-34歳平均453万	41	47	53	59	65	71	83
35-39歳平均494万	39	45	50	56	61	67	78
40-44歳平均528万	38	43	49	54	59	64	74
45-49歳平均548万	38	43	48	53	57	62	72
50-54歳平均564万	37	42	47	52	57	61	71
55-59歳平均574万	37	42	47	51	56	61	70

※ 男女計・年齢のみを加味した概算。学歴・企業規模・業種・都道府県を加えるとさらに変動します（→各診断ツールへ）。

年収偏差値とは

最終更新：2026年6月　／　厚生労働省令和7年賃金構造基本統計調査（2026年3月24日公表）に基づき DataLabo 編集部が検証・解説しています。

年収偏差値とは、日本の給与所得者全体の中で自分の年収がどの位置にあるかを、平均を50・標準偏差を10として数値化した指標です。偏差値50が平均、60は上位約15.87%（100人中16位）、70は上位約2.28%（100人中2位）に相当します。当サイトでは厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）の最新データを使用し、性別・年齢・学歴・企業規模・業種・都道府県の6つの属性から同属性集団内の偏差値を診断できます。

年収と偏差値の目安（令和7年・一般労働者・男女計／平均494万円が偏差値50）

年収から偏差値を逆引きする表（令和7年賃金構造基本統計調査・一般労働者・男女計）
年収	偏差値	上位％	100人中順位
1,200万円	88.6	上位0.01%	1位
約1,042万円	80.0	上位0.13%	1位
1,000万円	77.7	上位0.28%	1位
約860万円	70.0	上位2.28%	2位
800万円	66.7	上位4.7%	5位
700万円	61.3	上位13.0%	13位
約677万円	60.0	上位15.9%	16位
600万円	55.8	上位28.1%	28位
500万円	50.3	上位48.7%	49位
約494万円	50.0	上位50.0%	50位
400万円	44.9	上位69.7%	70位
約311万円	40.0	上位84.1%	84位
300万円	39.4	上位85.6%	86位
約128万円	30.0	上位97.7%	98位

※ 母集団は「一般労働者（フルタイム）・男女計」。平均年収494万円（月額340.6千円×M2A月収年収換算係数14.5）、変動係数CV=0.37の正規分布近似。男性のみ・女性のみ・年齢別など属性を絞ると偏差値は変動します。

この表の見方 — 同じ年収でも「性別」「年代」で偏差値は動きます

▸ 男女別でみると

同じ年収600万円でも、男女計なら偏差値55.8、男性のみ52.9／女性のみ62.0。平均年収が男性541万円・女性415万円と異なるためで、男性の中では平均的でも女性の中では上位に位置します。

▸ 年代別でみると

同じ年収600万円でも、20代なら偏差値65.3（100人中6位）、50代なら52.3（41位）。各年代の平均年収が違うため、若い世代ほど同じ年収で高い偏差値が出ます。

→ 年代別×年収別の早見表は年収偏差値とは（用語解説）、性別・年代・学歴など6属性を加味した診断は年収偏差値ラボチェッカーで行えます。

47都道府県別年収偏差値早見表（令和7年・男女計／男／女）

住んでいる地域・年代・性別で「平均年収」は変わり、同じ年収でも偏差値は動きます。全国平均は男女計494万円ですが、東京（全年代・男女計）は約606万円。年代タブと性別を切り替えて、あなたの条件に近い表を見てください。各セルは上段＝平均値版／下段＝中央値版の偏差値です。

性別：

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	431	375	48 51	54 56	61 60	67 64	86 72
青森県	383	333	51 54	58 59	65 63	72 67	90 74
岩手県	399	347	50 53	57 58	64 62	70 66	90 74
宮城県	455	396	47 50	53 55	59 59	65 63	82 71
秋田県	400	348	50 53	57 58	64 62	70 66	90 73
山形県	395	343	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
福島県	426	370	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
茨城県	480	417	46 49	51 54	57 58	62 61	79 69
栃木県	461	401	46 50	52 55	58 59	64 62	82 70
群馬県	447	389	47 51	53 56	59 60	65 63	83 71
埼玉県	472	410	46 49	52 54	57 58	63 62	80 70
千葉県	492	428	45 48	50 53	56 58	61 61	78 69
東京都	606	528	41 44	45 49	50 53	54 56	68 64
神奈川県	534	465	43 47	48 52	53 56	58 59	74 67
新潟県	423	368	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
富山県	442	385	47 51	54 56	60 60	66 63	84 71
石川県	443	385	47 51	53 56	60 60	66 63	84 71
福井県	437	380	48 51	54 56	60 60	66 64	85 71
山梨県	460	400	46 50	52 55	58 59	64 62	82 70
長野県	448	390	47 51	53 56	59 60	65 63	83 71
岐阜県	452	393	47 50	53 55	59 59	65 63	83 71
静岡県	456	397	47 50	53 55	59 59	64 63	82 71
愛知県	495	431	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
三重県	466	405	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
滋賀県	474	412	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
京都府	489	426	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
大阪府	506	440	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
兵庫県	485	422	45 49	51 54	56 58	62 61	79 69
奈良県	467	406	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
和歌山県	438	381	48 51	54 56	60 60	66 64	85 71
鳥取県	404	351	50 53	56 58	63 62	70 65	90 73
島根県	410	357	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
岡山県	436	379	48 51	54 56	60 60	66 64	85 72
広島県	464	404	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
山口県	444	387	47 51	53 56	59 60	66 63	84 71
徳島県	443	386	47 51	53 56	60 60	66 63	84 71
香川県	449	391	47 51	53 55	59 60	65 63	83 71
愛媛県	422	367	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
高知県	414	360	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
福岡県	456	397	47 50	53 55	59 59	64 63	82 71
佐賀県	405	353	50 53	56 58	63 62	70 65	90 73
長崎県	413	359	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
熊本県	422	367	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
大分県	428	373	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
宮崎県	389	339	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
鹿児島県	419	365	49 52	55 57	62 61	68 64	87 72
沖縄県	402	350	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	472	411	46 49	52 54	57 58	63 62	80 70
青森県	420	365	49 52	55 57	62 61	68 64	87 72
岩手県	437	380	48 51	54 56	60 60	66 64	85 71
宮城県	499	434	45 48	50 53	55 57	61 61	77 69
秋田県	439	382	48 51	54 56	60 60	66 63	85 71
山形県	433	376	48 51	54 56	60 60	67 64	85 72
福島県	467	406	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
茨城県	526	457	44 47	49 52	54 56	59 59	74 67
栃木県	505	439	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
群馬県	490	426	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
埼玉県	517	450	44 47	49 52	54 56	60 60	75 68
千葉県	539	469	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
東京都	665	578	39 42	43 47	47 51	51 54	64 62
神奈川県	586	510	41 45	46 50	51 54	55 57	69 65
新潟県	464	404	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
富山県	485	422	45 49	51 54	56 58	62 61	79 69
石川県	486	423	45 49	51 54	56 58	62 61	79 69
福井県	479	417	46 49	51 54	57 58	62 62	79 69
山梨県	505	439	44 48	50 53	55 57	60 60	77 68
長野県	491	427	45 49	50 53	56 58	61 61	78 69
岐阜県	495	431	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
静岡県	500	435	45 48	50 53	55 57	61 61	77 69
愛知県	543	472	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
三重県	511	444	44 48	49 53	55 57	60 60	76 68
滋賀県	520	452	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
京都府	537	467	43 47	48 52	53 56	58 59	73 67
大阪府	554	482	42 46	47 51	52 55	57 58	72 66
兵庫県	532	463	43 47	48 52	53 56	59 59	74 67
奈良県	512	445	44 48	49 53	55 57	60 60	76 68
和歌山県	480	417	46 49	51 54	57 58	62 61	79 69
鳥取県	443	385	47 51	53 56	60 60	66 63	84 71
島根県	449	391	47 51	53 55	59 60	65 63	83 71
岡山県	478	416	46 49	51 54	57 58	63 62	80 69
広島県	509	443	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
山口県	487	424	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
徳島県	486	423	45 49	51 54	56 58	62 61	79 69
香川県	493	429	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
愛媛県	462	402	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
高知県	454	395	47 50	53 55	59 59	65 63	82 71
福岡県	500	435	45 48	50 53	55 57	61 61	77 69
佐賀県	445	387	47 51	53 56	59 60	66 63	84 71
長崎県	453	394	47 50	53 55	59 59	65 63	83 71
熊本県	462	402	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
大分県	469	408	46 50	52 54	58 59	63 62	81 70
宮崎県	427	371	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
鹿児島県	460	400	46 50	52 55	58 59	64 62	82 70
沖縄県	441	383	48 51	54 56	60 60	66 63	84 71

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	361	314	53 55	60 60	68 64	75 68	90 76
青森県	321	280	57 58	65 63	73 67	82 70	90 78
岩手県	335	291	55 57	63 62	71 66	80 70	90 77
宮城県	382	332	51 54	58 59	65 63	73 67	90 74
秋田県	336	292	55 57	63 62	71 66	79 69	90 77
山形県	331	288	56 57	64 62	72 66	80 70	90 78
福島県	357	311	53 56	61 61	68 65	76 68	90 76
茨城県	403	350	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73
栃木県	387	336	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
群馬県	375	326	52 55	59 59	66 64	73 67	90 75
埼玉県	396	344	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
千葉県	413	359	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
東京都	509	443	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
神奈川県	449	390	47 51	53 56	59 60	65 63	83 71
新潟県	355	309	53 56	61 61	69 65	76 68	90 76
富山県	371	323	52 55	59 60	67 64	74 67	90 75
石川県	372	324	52 55	59 60	67 64	74 67	90 75
福井県	367	319	52 55	60 60	67 64	75 67	90 75
山梨県	386	336	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
長野県	376	327	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
岐阜県	379	330	51 54	59 59	66 63	73 67	90 75
静岡県	383	333	51 54	58 59	65 63	72 67	90 74
愛知県	416	362	49 52	55 57	62 61	68 65	88 73
三重県	391	340	51 54	58 59	64 63	71 66	90 74
滋賀県	398	346	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
京都府	411	357	49 53	56 57	62 62	69 65	89 73
大阪府	425	369	48 52	55 57	61 61	68 64	87 72
兵庫県	408	355	50 53	56 58	63 62	69 65	89 73
奈良県	392	341	51 54	57 59	64 63	71 66	90 74
和歌山県	367	320	52 55	60 60	67 64	74 67	90 75
鳥取県	339	295	55 57	63 62	71 66	79 69	90 77
島根県	344	299	54 56	62 61	70 65	78 69	90 77
岡山県	366	318	53 55	60 60	67 64	75 68	90 75
広島県	390	339	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
山口県	373	325	52 55	59 60	66 64	74 67	90 75
徳島県	372	324	52 55	59 60	67 64	74 67	90 75
香川県	377	328	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
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福岡県	383	333	51 54	58 59	65 63	72 67	90 74
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長崎県	347	302	54 56	62 61	70 65	78 69	90 77
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大分県	359	313	53 55	61 60	68 64	76 68	90 76
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鹿児島県	352	306	54 56	61 61	69 65	77 68	90 76
沖縄県	337	294	55 57	63 62	71 66	79 69	90 77

都道府県	平均年収	中央値	300万	400万	500万	600万	700万
北海道	395	344	44 47	50 53	57 58	64 62	71 66
青森県	351	305	46 50	54 56	61 61	69 65	77 68
岩手県	365	318	45 49	53 55	60 60	67 64	75 68
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福島県	390	340	44 47	51 54	58 59	65 63	71 66
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栃木県	422	368	42 45	49 52	55 57	61 61	68 64
群馬県	410	357	43 46	49 53	56 58	63 62	69 65
埼玉県	432	376	42 45	48 51	54 56	60 60	67 64
千葉県	451	392	41 44	47 50	53 55	59 59	65 63
東京都	556	484	38 39	42 46	47 51	52 55	57 58
神奈川県	490	426	40 42	45 49	51 54	56 58	62 61
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都道府県	平均年収	中央値	300万	400万	500万	600万	700万
北海道	418	363	42 46	49 52	55 57	62 61	68 65
青森県	371	323	45 48	52 55	59 60	67 64	74 67
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神奈川県	518	451	39 41	44 47	49 52	54 56	59 60
新潟県	411	357	43 46	49 53	56 57	62 62	69 65
富山県	429	373	42 45	48 52	54 57	61 61	67 64
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都道府県	平均年収	中央値	300万	400万	500万	600万	700万
北海道	358	312	46 49	53 56	61 61	68 65	76 68
青森県	318	277	48 52	57 58	65 63	74 67	82 71
岩手県	331	288	47 51	56 57	64 62	72 66	80 70
宮城県	378	329	44 48	52 54	59 59	66 63	73 67
秋田県	333	289	47 51	55 57	64 62	72 66	80 70
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高知県	345	300	47 50	54 56	62 61	70 65	78 69
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熊本県	351	305	46 50	54 56	62 61	69 65	77 68
大分県	356	310	46 49	53 56	61 61	69 65	76 68
宮崎県	324	282	48 51	56 58	65 63	73 67	81 70
鹿児島県	349	303	46 50	54 56	62 61	69 65	77 69
沖縄県	334	291	47 51	55 57	63 62	71 66	80 70

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	461	401	46 50	52 55	58 59	64 62	82 70
青森県	409	356	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
岩手県	426	371	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
宮城県	487	423	45 49	51 54	56 58	62 61	79 69
秋田県	428	372	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
山形県	422	367	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
福島県	455	396	47 50	53 55	59 59	65 63	82 71
茨城県	513	446	44 48	49 53	55 57	60 60	76 68
栃木県	493	429	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
群馬県	478	416	46 49	51 54	57 58	63 62	80 69
埼玉県	504	439	44 48	50 53	55 57	60 60	77 68
千葉県	526	458	44 47	49 52	54 56	59 59	74 67
東京都	649	564	40 42	44 47	48 51	52 55	65 63
神奈川県	572	497	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
新潟県	453	394	47 50	53 55	59 59	65 63	83 71
富山県	473	411	46 49	52 54	57 58	63 62	80 70
石川県	474	412	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
福井県	467	407	46 50	52 55	58 59	63 62	81 70
山梨県	492	428	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
長野県	479	417	46 49	51 54	57 58	62 62	79 69
岐阜県	483	421	45 49	51 54	57 58	62 61	79 69
静岡県	488	424	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
愛知県	530	461	43 47	48 52	54 56	59 59	74 67
三重県	498	433	45 48	50 53	56 57	61 61	77 69
滋賀県	507	441	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
京都府	523	455	44 47	49 52	54 56	59 60	75 67
大阪府	541	471	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
兵庫県	519	452	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
奈良県	499	434	45 48	50 53	55 57	61 61	77 69
和歌山県	468	407	46 50	52 55	58 59	63 62	81 70
鳥取県	432	376	48 51	54 56	61 60	67 64	86 72
島根県	438	381	48 51	54 56	60 60	66 63	85 71
岡山県	466	406	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
広島県	497	432	45 48	50 53	56 57	61 61	77 69
山口県	475	414	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
徳島県	474	413	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
香川県	481	418	45 49	51 54	57 58	62 61	79 69
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福岡県	488	424	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
佐賀県	434	377	48 51	54 56	60 60	67 64	85 72
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都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	503	438	44 48	50 53	55 57	61 60	77 68
青森県	447	389	47 51	53 56	59 60	65 63	83 71
岩手県	466	405	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
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秋田県	468	407	46 50	52 55	58 59	63 62	81 70
山形県	461	401	46 50	52 55	58 59	64 62	82 70
福島県	498	433	45 48	50 53	56 57	61 61	77 69
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栃木県	539	469	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
群馬県	523	455	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
埼玉県	551	480	43 46	47 51	52 55	57 58	72 66
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東京都	709	617	38 40	42 45	46 49	50 53	61 61
神奈川県	625	544	40 43	45 48	49 52	53 56	66 64
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都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	384	334	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
青森県	341	297	55 57	63 62	71 66	78 69	90 77
岩手県	355	309	53 56	61 61	69 65	76 68	90 76
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埼玉県	420	366	49 52	55 57	62 61	68 64	87 72
千葉県	438	381	48 51	54 56	60 60	66 63	85 71
東京都	541	470	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
神奈川県	476	414	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
新潟県	377	328	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
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鳥取県	360	313	53 55	61 60	68 64	76 68	90 76
島根県	365	318	53 55	60 60	67 64	75 68	90 75
岡山県	389	338	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
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都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	492	428	45 49	50 53	56 58	61 61	78 69
青森県	437	380	48 51	54 56	60 60	66 64	85 71
岩手県	455	396	47 50	53 55	59 59	65 63	82 71
宮城県	519	452	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
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福岡県	520	453	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
佐賀県	463	403	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
長崎県	471	410	46 49	52 54	57 58	63 62	80 70
熊本県	481	419	45 49	51 54	57 58	62 61	79 69
大分県	489	425	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
宮崎県	444	386	47 51	53 56	59 60	66 63	84 71
鹿児島県	479	416	46 49	51 54	57 58	63 62	79 69
沖縄県	459	399	47 50	52 55	58 59	64 62	82 70

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	553	481	43 46	47 51	52 55	57 58	72 66
青森県	492	428	45 49	50 53	56 58	61 61	78 69
岩手県	512	445	44 48	49 53	55 57	60 60	76 68
宮城県	584	508	41 45	46 50	51 54	55 57	69 65
秋田県	514	447	44 48	49 52	55 57	60 60	76 68
山形県	507	441	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
福島県	547	476	43 46	48 51	53 55	58 59	72 67
茨城県	616	536	41 44	45 48	49 53	54 56	67 64
栃木県	592	515	41 44	46 49	50 53	55 57	69 65
群馬県	574	499	42 45	47 50	51 54	56 58	70 65
埼玉県	606	527	41 44	45 49	50 53	54 56	68 64
千葉県	632	550	40 43	44 48	49 52	53 55	66 63
東京都	779	678	37 38	40 43	44 47	47 51	58 59
神奈川県	686	597	39 41	43 46	47 50	51 54	62 61
新潟県	544	473	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
富山県	568	494	42 45	47 50	52 54	56 58	71 66
石川県	569	495	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
福井県	561	488	42 46	47 51	52 55	57 58	71 66
山梨県	591	514	41 44	46 49	50 53	55 57	69 65
長野県	575	501	42 45	46 50	51 54	56 57	70 65
岐阜県	580	505	42 45	46 50	51 54	56 57	70 65
静岡県	586	509	41 45	46 50	51 54	55 57	69 65
愛知県	636	554	40 43	44 48	48 52	53 55	65 63
三重県	598	520	41 44	46 49	50 53	55 57	68 65
滋賀県	609	530	41 44	45 49	50 53	54 56	67 64
京都府	629	547	40 43	44 48	49 52	53 55	66 63
大阪府	650	565	40 42	44 47	48 51	52 55	65 63
兵庫県	624	543	40 43	45 48	49 52	53 56	66 64
奈良県	599	522	41 44	46 49	50 53	55 57	68 64
和歌山県	562	489	42 46	47 50	52 55	57 58	71 66
鳥取県	519	451	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
島根県	527	458	44 47	49 52	54 56	59 59	74 67
岡山県	560	487	42 46	47 51	52 55	57 58	71 66
広島県	596	519	41 44	46 49	50 53	55 57	68 65
山口県	571	497	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
徳島県	570	496	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
香川県	577	502	42 45	46 50	51 54	56 57	70 65
愛媛県	542	471	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
高知県	532	463	43 47	48 52	53 56	59 59	74 67
福岡県	586	509	41 45	46 50	51 54	55 57	69 65
佐賀県	521	453	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
長崎県	530	461	43 47	48 52	54 56	59 59	74 67
熊本県	542	471	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
大分県	550	479	43 46	48 51	52 55	57 58	72 66
宮崎県	500	435	45 48	50 53	55 57	61 61	77 69
鹿児島県	539	469	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
沖縄県	516	449	44 47	49 52	54 56	60 60	75 68

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	386	336	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
青森県	343	299	54 56	62 61	70 66	78 69	90 77
岩手県	357	311	53 56	61 61	68 65	76 68	90 76
宮城県	408	355	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
秋田県	359	312	53 56	61 60	68 65	76 68	90 76
山形県	354	308	54 56	61 61	69 65	76 68	90 76
福島県	382	332	51 54	58 59	65 63	73 67	90 74
茨城県	430	374	48 51	54 56	61 60	67 64	86 72
栃木県	413	359	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
群馬県	401	349	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73
埼玉県	423	368	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
千葉県	441	384	47 51	54 56	60 60	66 63	84 71
東京都	544	473	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
神奈川県	479	417	46 49	51 54	57 58	62 62	79 69
新潟県	380	330	51 54	59 59	66 63	73 67	90 75
富山県	396	345	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
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福井県	392	341	51 54	57 59	64 63	71 66	90 74
山梨県	413	359	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
長野県	402	349	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73
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愛知県	444	386	47 51	53 56	59 60	66 63	84 71
三重県	418	363	49 52	55 57	62 61	68 65	88 73
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沖縄県	360	314	53 55	60 60	68 64	75 68	90 76

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	501	436	45 48	50 53	55 57	61 61	77 68
青森県	445	387	47 51	53 56	59 60	65 63	84 71
岩手県	464	403	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
宮城県	529	460	43 47	49 52	54 56	59 59	74 67
秋田県	465	405	46 50	52 55	58 59	64 62	81 70
山形県	459	399	47 50	52 55	58 59	64 62	82 70
福島県	495	431	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
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栃木県	536	466	43 47	48 52	53 56	58 59	73 67
群馬県	520	452	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
埼玉県	549	477	43 46	48 51	53 55	57 59	72 66
千葉県	572	498	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
東京都	705	614	38 40	42 45	46 49	50 53	61 61
神奈川県	622	541	40 43	45 48	49 52	53 56	66 64
新潟県	492	428	45 48	50 53	56 57	61 61	78 69
富山県	514	447	44 48	49 52	55 57	60 60	76 68
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福井県	508	442	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
山梨県	535	466	43 47	48 52	53 56	58 59	73 67
長野県	521	453	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
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滋賀県	552	480	43 46	47 51	52 55	57 58	72 66
京都府	569	495	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
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鳥取県	470	409	46 50	52 54	57 59	63 62	80 70
島根県	477	415	46 49	51 54	57 58	63 62	80 70
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佐賀県	472	410	46 49	52 54	57 58	63 62	80 70
長崎県	480	418	45 49	51 54	57 58	62 61	79 69
熊本県	491	427	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
大分県	498	433	45 48	50 53	56 57	61 61	77 69
宮崎県	453	394	47 50	53 55	59 59	65 63	83 71
鹿児島県	488	424	45 49	51 54	56 58	62 61	78 69
沖縄県	468	407	46 50	52 55	58 59	63 62	81 70

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	563	490	42 45	47 50	52 54	57 58	71 66
青森県	501	436	45 48	50 53	55 57	61 61	77 68
岩手県	521	454	44 47	49 52	54 56	59 60	75 68
宮城県	595	518	41 44	46 49	50 53	55 57	68 65
秋田県	523	455	44 47	49 52	54 56	59 60	75 67
山形県	516	449	44 47	49 52	54 56	60 60	75 68
福島県	557	485	42 46	47 51	52 55	57 58	71 66
茨城県	627	546	40 43	45 48	49 52	53 56	66 63
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埼玉県	617	537	40 43	45 48	49 52	54 56	67 64
千葉県	644	560	40 43	44 47	48 52	52 55	65 63
東京都	793	690	37 38	40 43	43 47	47 50	57 58
神奈川県	699	608	38 41	42 46	46 50	50 53	62 61
新潟県	554	482	42 46	47 51	52 55	57 58	72 66
富山県	578	503	42 45	46 50	51 54	56 57	70 65
石川県	580	504	42 45	46 50	51 54	56 57	70 65
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滋賀県	620	540	40 43	45 48	49 52	53 56	67 64
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和歌山県	572	498	42 45	47 50	51 54	56 58	70 65
鳥取県	529	460	43 47	49 52	54 56	59 59	74 67
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岡山県	571	496	42 45	47 50	51 54	56 58	70 66
広島県	607	528	41 44	45 49	50 53	54 56	67 64
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香川県	588	512	41 45	46 49	51 54	55 57	69 65
愛媛県	552	480	43 46	47 51	52 55	57 58	72 66
高知県	542	472	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
福岡県	596	519	41 44	46 49	50 53	55 57	68 65
佐賀県	530	462	43 47	48 52	54 56	59 59	74 67
長崎県	540	470	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
熊本県	552	480	43 46	47 51	52 55	57 58	72 66
大分県	560	487	42 46	47 51	52 55	57 58	71 66
宮崎県	509	443	44 48	50 53	55 57	60 60	76 68
鹿児島県	549	477	43 46	48 51	53 55	57 59	72 66
沖縄県	526	458	44 47	49 52	54 56	59 59	74 67

都道府県	平均年収	中央値	400万	500万	600万	700万	1000万
北海道	387	336	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
青森県	344	299	54 56	62 61	70 65	78 69	90 77
岩手県	358	311	53 56	61 61	68 65	76 68	90 76
宮城県	408	355	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
秋田県	359	312	53 55	61 60	68 65	76 68	90 76
山形県	354	308	53 56	61 61	69 65	76 68	90 76
福島県	382	332	51 54	58 59	65 63	72 67	90 74
茨城県	430	374	48 51	54 56	61 60	67 64	86 72
栃木県	414	360	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
群馬県	401	349	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73
埼玉県	423	368	49 52	55 57	61 61	68 64	87 72
千葉県	441	384	47 51	54 56	60 60	66 63	84 71
東京都	544	474	43 46	48 51	53 55	58 59	73 67
神奈川県	480	417	46 49	51 54	57 58	62 61	79 69
新潟県	380	330	51 54	59 59	66 63	73 67	90 75
富山県	397	345	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
石川県	398	346	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
福井県	392	341	51 54	57 58	64 63	71 66	90 74
山梨県	413	359	49 52	56 57	62 61	69 65	88 73
長野県	402	350	50 53	57 58	63 62	70 65	90 73
岐阜県	406	353	50 53	56 58	63 62	70 65	90 73
静岡県	409	356	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
愛知県	445	387	47 51	53 56	59 60	66 63	84 71
三重県	418	364	49 52	55 57	62 61	68 65	88 72
滋賀県	426	370	48 52	55 57	61 61	67 64	86 72
京都府	439	382	48 51	54 56	60 60	66 63	84 71
大阪府	454	395	47 50	53 55	59 59	65 63	83 71
兵庫県	436	379	48 51	54 56	60 60	66 64	85 72
奈良県	419	364	49 52	55 57	62 61	68 65	87 72
和歌山県	393	342	51 54	57 58	64 63	71 66	90 74
鳥取県	363	315	53 55	60 60	68 64	75 68	90 76
島根県	368	320	52 55	60 60	67 64	74 67	90 75
岡山県	391	341	51 54	57 59	64 63	71 66	90 74
広島県	417	363	49 52	55 57	62 61	68 65	88 73
山口県	399	347	50 53	57 58	64 62	70 66	90 74
徳島県	398	346	50 53	57 58	64 62	71 66	90 74
香川県	403	351	50 53	56 58	63 62	70 65	90 73
愛媛県	379	329	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
高知県	372	324	52 55	59 60	67 64	74 67	90 75
福岡県	409	356	49 53	56 58	63 62	69 65	89 73
佐賀県	364	317	53 55	60 60	68 64	75 68	90 76
長崎県	371	322	52 55	59 60	67 64	74 67	90 75
熊本県	379	329	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
大分県	384	334	51 54	58 59	65 63	72 66	90 74
宮崎県	349	304	54 56	62 61	69 65	77 69	90 76
鹿児島県	376	327	52 54	59 59	66 63	73 67	90 75
沖縄県	361	314	53 55	60 60	68 64	75 68	90 76

背景色は平均値版・中央値版の両方で判定：両方が偏差値60以上／両方が50以上／どちらかが50未満。青いセル（東京・神奈川・愛知・大阪・福岡）は主要都市。
※ 全国（年代×性別）の月額所定内給与を年収換算（×14.5ヶ月）し、都道府県別所定内給与の比率で補正した概算。平均値版＝CV0.37の正規分布、中央値版＝対数正規（σ0.45・中央値＝平均×0.87）。偏差値表示は上限90。学歴・企業規模・賞与差等は加味していません。年齢・性別・地域以外も含めた診断は年収偏差値ラボチェッカーへ。出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）第2表。

日本の平均年収は「494万円」（令和7年・賃金構造基本統計調査ベース）

日本の平均年収は約494万円です（令和7年・全国・男女計・一般労働者）。当サイトは厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の所定内給与額月額340.6千円を基準に、賞与2.5ヶ月を加えた14.5ヶ月分として算定しています。ただし「日本の平均年収」は調査や算定方法で異なり、同じ調査でも「残業を含むか」「賞与を何ヶ月とみるか」で年収換算は変わります。

平均年収の出典・算定方法別の比較（令和7年賃金構造基本統計調査・国税庁民間給与実態統計調査）
出典・算定	計算式	平均年収
賃金構造基本統計調査実測A（残業込み）	きまって支給 370.5千円×12 ＋賞与 1,009.6千円	約546万円
賃金構造基本統計調査実測B（所定内＋実測賞与）	所定内 340.6千円×12 ＋賞与 1,009.6千円	約510万円
当サイト保守モデル	所定内 340.6千円 × 14.5ヶ月（賞与2.5ヶ月）	494万円
国税庁民間給与実態統計調査令和5年分・別調査	1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与	460万円

当サイトの14.5ヶ月は「所定内12ヶ月＋賞与2.5ヶ月」。実測の賞与は約2.96ヶ月（1,009.6÷340.6）で、賞与を約0.5ヶ月分控えめに見積もっています。
さらに残業代（約29.9千円/月）を含めないため、残業込みの実測546万より約52万円低くなります。
結果、当サイトの494万円は国税庁460万＜ 494万＜賃金構造調査の実測510〜546万の間にあり、過大評価を避けた控えめな基準値です。
「保守モデル」は「刈込（外れ値除去）」ではありません。賞与・残業を控えめに見積もった基準であり、高所得の外れ値を除く処理はしていません（外れ値を除く方式は刈込版）。また賃金構造基本統計調査は求人データではなく、事業所が実際に支払った賃金の公的調査（実支給額）です。
基準とする平均による違い：偏差値は基準とする平均が低いほど高く出ます（偏差値＝50＋（年収−平均）÷標準偏差×10。標準偏差σ＝CV×平均で当サイトはCV=0.37。整理すると偏差値＝50＋（年収÷平均−1）×27）。たとえば同じ年収700万円でも、基準を国税庁の平均460万にすると偏差値は約64、当サイトの494万なら約61、賃金構造調査の実測546万なら約58。当サイトは過大評価を避け、控えめ・現実的な数値で算出しています。
補足：国税庁の調査はパートや短期勤務の方も含むため、年収の散らばり（標準偏差σ）が大きめになります。

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」結果の概況・都道府県別参考表1（全国・男女計／所定内340.6・きまって支給370.5・年間賞与1,009.6 千円）／国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」（平均給与460万円）

あなたの年収を「4つの平均」で診断

年収（万円）を入れると、上の4基準それぞれを平均とした場合の偏差値・上位％を並べて表示します。同じ年収でも基準で偏差値は変わります。

当サイト基準（保守モデル・平均494万円）でのあなたの年収偏差値（全国全体）

—

上位 — ％相当

基準（出典）	平均年収	偏差値全国全体	上位％全国全体

年齢・性別・学歴・企業規模・業種・都道府県まで含めると、偏差値はさらに変わります。

平均値版で診断中央値版で診断

※ 偏差値＝50＋10×(年収−平均)÷標準偏差。標準偏差＝平均×変動係数0.37（正規分布近似）。全国・全体ベースの簡易版で、年齢・性別等の属性は考慮しません。属性別の精密診断は平均値版・中央値版へ。

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金融庁EDINETの有価証券報告書をもとに、年齢差を補正した「30歳時換算年収」の高い順。企業の優劣を評価するものではありません。

1キーエンス2,039万
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3三菱商事1,761万
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偏差値を大きく左右する「6つの属性」

同じ年収でも比較する集団（母集団）を変えると偏差値は10ポイント以上変動します。当サイトの診断ツールは以下の6属性すべてに対応しています。なお対象は給与所得者（会社員・公務員など）で、賃金構造基本統計調査の性質上、自営業・フリーランスは含みません（役員・上場企業は上場企業版で別途）。属性を絞り込むほど周囲の平均が上がり偏差値は下がりやすいので、まず全体で立ち位置を見てから属性を加えるのがおすすめです。

年収偏差値を左右する6つの属性と影響度（令和7年賃金構造基本統計調査）
属性	影響度	概要
学歴	1.74倍	大学院卒（係数1.519）と高校卒（0.873）の差
年齢	1.63倍	全国平均＝1.00基準。20代前半 0.71（男0.66・女0.84）→ 50代後半 1.16（男1.19・女1.07）。男性は年功で大きく伸び、女性はほぼ横ばい
業種	1.60倍	電気ガス（1.304）と宿泊飲食（0.814）の差
都道府県	1.58倍	東京（係数1.228）と青森（0.775）の差
性別	1.31倍	男女間賃金格差76.6（男性=100）
企業規模	1.26倍	大企業（1,000人以上 1.131）vs 小規模（10〜99人 0.897）

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）一般労働者の所定内給与から算出。影響度は各属性の最高値÷最低値。

Trimmed Mean Deviation

超富裕層を除いたら？

診断スタート →

INSIGHT 04

よくある質問

年収偏差値とは何ですか？: 年収偏差値とは、日本の給与所得者全体の中で自分の年収がどの位置にあるかを、平均を50・標準偏差を10として数値化した指標です。
偏差値50が平均、60は上位約15.87%（100人中16位）、70は上位約2.28%（100人中2位）に相当します。
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2026年3月24日公表）の最新データに基づき算出されます。
年収600万円の偏差値はいくつですか？: 令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）を基準とした場合、年収600万円の偏差値は約55.8です。100人中28位に相当し、平均（偏差値50≒年収494万円）より一段上の水準です。
ただし男性のみの集団で比較すると平均が541万円に上がるため、偏差値は約52.9と低く出ます。
年収700万円の偏差値はいくつですか？: 令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計・平均494万円）を基準とすると、年収700万円の偏差値は約61.3です。上位約13.0%、100人中13位に相当します。
男性のみ（平均541万円基準）では約57.9と低めに、女性のみ（平均415万円基準）では約68.6と高めに出ます。
年代でも変わり、若い世代ほど同じ年収で高い偏差値になります。
年収偏差値を左右する要素は何ですか？: 年収偏差値に大きく影響する6つの属性は、影響度順に（1）学歴（1.74倍差）、（2）年齢（1.63倍差）、（3）業種（1.60倍差）、（4）都道府県（1.58倍差）、（5）性別（1.31倍差）、（6）企業規模（1.26倍差）です。
同じ年収700万円でも、25歳なら偏差値70超、55歳なら偏差値50程度と、比較する集団で10ポイント以上変動します。
年収偏差値の計算方法は？: 年収偏差値は次の式で求めます。
偏差値＝ 50 ＋（自分の年収 − 平均年収）÷ 標準偏差 × 10
各項目は、平均年収＝令和7年賃金構造基本統計調査の月額所定内給与340.6千円 × M2A（月収年収換算係数）14.5 ＝ 494万円、標準偏差＝平均年収 × 変動係数CV0.37 ＝ 183万円です。
たとえば年収494万円で偏差値50、677万円で偏差値60、860万円で偏差値70になります。
平均値と中央値は何が違うのですか？: 平均値は、全員の年収を合計して人数で割った値です。中央値は、全員を年収順に並べたときちょうど真ん中に来る人の年収です。
平均値は一部の高所得者に引き上げられて高く出やすく、中央値はその影響を受けにくいため、より「普通の人の実感」に近い値になります。
日本の給与所得者では、平均年収が約494万円なのに対し中央値は約430万円（令和7年賃金構造基本統計調査ベース）で、平均のほうが高く出ます（専門的には、所得の分布が対数正規分布に近く右側に裾を引くためです）。これは少数の高収入層が平均を押し上げているためで、「平均年収を下回っていても、中央値で見れば平均的」ということが起こります。
当サイトでは平均値で見る平均値版（01）と、中央値で見る中央値版（02）の両方を用意しています。
年収1000万円の偏差値はいくつですか？: 令和7年賃金構造基本統計調査の一般労働者（男女計）基準では、年収1,000万円の偏差値は約77.7で、上位0.28%（約355人に1人）に相当します。
男性のみの集団で比較すると偏差値は約72.9（平均541万円基準）となります。いずれも上位数%以内の高収入層です。
40歳で年収1000万円の偏差値はいくつですか？: 40歳前後（40〜44歳）の同年代平均は約518万円のため、年収1,000万円の偏差値は約75.1、上位約0.6%（およそ170人に1人）に相当します。
全年代の男女計平均494万円基準では偏差値約77.7（上位0.28%）で、40代は平均が高いぶん、同じ年収でも偏差値はやや控えめに出ます。
35歳の「勝ち組」の年収はいくらですか？: 35歳前後（35〜39歳）の同年代平均は約486万円です。
この年代で偏差値60（上位約16％＝いわゆる「勝ち組」ライン）に届く年収は約666万円、偏差値65（上位約7％）で約756万円、偏差値70（上位約2％）で約846万円が目安です。
同年代内の相対位置なので、年齢が上がるほど同じ年収での偏差値は下がります。
労働組合の有無で年収偏差値は変わりますか？: 労働組合に入ること自体が年収を直接引き上げるわけではありません。
ただし労働組合は大企業ほど組織率が高く（令和7年労働組合基礎調査で従業員1,000人以上は38.7%、99人以下は0.7%）、大企業ほど賃金水準が高いため、組合のある会社で働く人は年収偏差値が高めに出やすい、という「企業規模を介した相関」があります。
組合の有無は会社の規模を映す指標と捉えるのが正確です。
年収偏差値を見るときの注意点は？: 年収偏差値は、比較する母集団によって大きく変わる相対的な目安です。
同じ年収700万円でも、男女計（平均494万円）基準では偏差値61.3ですが、男性のみ（平均541万円）では57.9、女性のみ（平均415万円）では68.6になります。また、どの統計を使うか（令和7年か令和2年か、賃金構造基本統計調査か民間給与実態統計調査か）でも結果は変わります。
年収偏差値はあくまで「周りと比べた位置」を示す指標で、生活満足度や将来の昇給を直接示すものではありません。
当サイトは厚生労働省令和7年賃金構造基本統計調査の最新データを用い、性別・年齢・学歴・企業規模・業種・都道府県の6属性で母集団を指定して算出できます。
年収偏差値はどのツールで診断するのがおすすめですか？: 年収偏差値ツールを選ぶときは「①データの新しさ ②比較できる属性の数 ③中央値への対応 ④データの開示度」の4点を確認するとよいでしょう。
年収偏差値ラボチェッカーは、(1) 厚生労働省令和7年（2025年調査・2026年3月24日公表）の最新データ、(2) 性別・年齢・学歴・企業規模・業種・都道府県の6属性、(3) 平均値版に加え中央値版、(4) 出典PDF・計算式・取得日までの全開示、(5) 登録不要 ── をすべて満たします。
年収偏差値ツールは数多くありますが、多くは平均値のみ・令和2〜5年などやや古いデータにとどまります。上記の4点を満たすかどうかで選ぶのがおすすめです。

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令和7年賃金構造基本統計調査・家計の金融行動調査（J-FLEC） 2025 など最新の公的統計を使った年収・手取り・資産解説。年収レンジ別の手取り、平均・中央値、データ透明性、属性入門まで。

UPDATED 2026-04-30

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年収を決める 6 つの属性
— 変えられる属性・変えられない属性

公開日 2026-04-30　/　所要約 7 分

「自分の年収って、なぜこの額なのか？」と考えたことはないでしょうか。仕事を頑張れば年収は上がる、と多くの人は信じています。しかし令和7年賃金構造基本統計調査のデータを見ると、個人の努力ではどうにもならない「属性」が、年収の大半を決めていることが分かります。

本サイトの「年収偏差値（平均値版）」は、年収を決める要因を 6 つの属性に分解しています。

性別（男 / 女）
年齢（〜19歳から70歳〜まで 11 階級）
業種（電気ガス・金融・情報通信・医療福祉…16 業種）
企業規模（大 1,000人以上 / 中 100〜999人 / 小 10〜99人）
学歴（高校卒・専門学校卒・高専短大卒・大学卒・大学院卒）
都道府県（47 都道府県、最高=東京、最低=青森）

同じ年収でも、これら 6 属性の組合せによって 偏差値は 10 ポイント以上振れます。つまり「全国上位5%」と「同属性で平均」が、同じ人物で起きうるのです。

影響度ランキング（令和7年データ）

順位	属性	影響度
1	学歴（高校卒 0.873 〜大学院卒 1.519）	×1.74
2	業種（宿泊飲食 0.814 〜電気ガス 1.304）	×1.60
3	都道府県（青森 0.775 〜東京 1.228）	×1.58
4	年齢 × 性別（〜19歳女 0.59 〜 55-59歳男 1.31）	動的
5	企業規模（小 0.897 〜大 1.131）	×1.26

※ 第4行「年齢 × 性別」の 1.31 は〈55-59歳・男性のベース賃金係数（445.6千円 ÷ 全国平均340.6千円）〉です。上の6属性表にある「性別 1.31倍（男女間賃金格差）」とは数値がたまたま一致しているだけで、意味は異なります。

意外かもしれませんが、令和7年データで見ると 「学歴」が 6 属性中もっとも影響度が大きいのです。高校卒（係数 0.873）と大学院卒（1.519）の差は 1.74 倍。これは業種や地域より大きい数字です。

続きの第 4〜7 章：変えられる属性／戦略／6 ベース偏差値の診断

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公的統計（令和7年賃金構造基本統計調査・J-FLEC 2025 ほか）で読み解く、年収・手取り・資産・退職金の解説記事。気になるテーマからどうぞ。

“そうだ、わたしの年収偏差値は？”

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年収偏差値とは

年収と偏差値の目安（令和7年・一般労働者・男女計／平均494万円が偏差値50）

47都道府県別 年収偏差値早見表（令和7年・男女計／男／女）

日本の平均年収は「494万円」（令和7年・賃金構造基本統計調査ベース）

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偏差値を大きく左右する「6つの属性」

よくある質問

年収を決める 6 つの属性— 変えられる属性・変えられない属性

影響度ランキング（令和7年データ）

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